社員研修サービスを項目別に15選紹介！導入のメリットやサービスを選ぶポイントも

近年、社員のスキルアップや定着率の向上を目的に、社員研修サービスを導入する企業が増えています。
しかし、研修サービスの種類は非常に多く、それぞれ特徴や強みが異なります。

自社の目的に合ったサービスを選ぶには、提供形態や内容ごとの違いを理解することが重要です。

この記事では、社員研修サービスを「階層別」「テーマ・課題特化型」「提供形態特化型」「オーダーメイド型」「定額制サブスク型」の5つのカテゴリに分けて、計15サービスを紹介します。
それぞれの特徴を理解することで、最適な導入のヒントが得られるはずです。

項目別社員研修サービス15選

社員研修サービスにはさまざまな種類があり、目的や社員の立場に応じて適した内容を選ぶことがポイントです。
ここでは、代表的な社員研修サービスをカテゴリ別に紹介します。

それぞれの強みや特徴をつかみ、自社に最適なサービス選びにお役立てください。

階層別研修型社員研修サービス

社員のキャリアステージごとに求められるスキルや役割は異なります。

階層別研修では、新入社員から管理職・経営層まで、それぞれの立場に合わせた内容で成長を支援できます。
組織全体の底上げや、円滑な人材育成を目指す企業にとって、非常に効果的な選択肢です。

以下に代表的なサービスを紹介します。

SMBCコンサルティング ビジネスセミナー 階層別プログラム

SMBCコンサルティング株式会社が提供する「階層別プログラム」は、新入社員から経営幹部まで、それぞれの役割に応じた研修を体系的に提供しています。

業種を問わず幅広い企業に対応しており、短期間でスキルやマインドを高められる点が特長です。

出典　社員研修・企業研修（講師派遣） ｜ SMBCコンサルティング 教育サイト↗

JMAM 階層別研修

株式会社日本能率協会マネジメントセンターの階層別研修は、「若手」「中堅」「管理職」など各階層の課題に合わせた内容を豊富に取りそろえています。

公開講座に加えてオンライン研修もあり、柔軟な受講形態を選べるのが魅力です。

出典　公開セミナーを探す｜ 対象・エリア・日程検索 ｜ JMAM　日本能率協会マネジメントセンター↗

リクルートマネジメントスクール 階層・役割別研修

株式会社リクルートマネジメントソリューションズは、社員の役割や経験に応じた階層別研修を提供しています。

アセスメントツールを活用し、個々の課題に応じた成長支援が可能です。実践的な演習が多く、現場での活用力を養える点が支持されています。

出典　社員研修｜社員研修・社員教育のリクルートマネジメントソリューションズ↗

テーマ・課題特化型社員研修サービス

近年、ハラスメント対策やDX推進など、特定の課題に即した専門的な研修のニーズが高まっています。
テーマ・課題特化型の社員研修サービスは、時代の変化に対応したスキルや知識を集中的に学ぶことができ、短期間でも実践力が身につくのが特徴です。

以下に注目のサービスを紹介します。

パーソル総合研究所「ハラスメント対策研修」

株式会社パーソル総合研究所が提供するハラスメント対策研修は、管理職や一般社員を対象に、職場で起こりうるハラスメント事例とその防止策を体系的に学べる内容です。

実際のケーススタディをもとに、具体的な対応方法を習得できます。

出典　ハラスメント対策研修 – パーソル総合研究所↗

富士通ラーニングメディア DX推進研修

株式会社富士通ラーニングメディアのDX推進研修は、DXに必要な考え方や実践的スキルを学べる研修です。

IT部門だけでなく、ビジネス部門の社員も対象とし、組織全体のデジタル変革を支援します。

出典　2025年9月までの開催コース 申込み受付開始！ ｜富士通ラーニングメディア研修サービス↗

デロイト トーマツ「経営・事業戦略研修」

デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社が提供する戦略系研修は、経営層や企画部門向けに設計されており、事業戦略や経営判断に必要なフレームワークを実践的に学べます。

経営コンサルティング会社ならではの視点で、最新事例に基づいた実践的な内容が特長です。

出典　デロイト トーマツ アカデミー / 講座検索↗

提供形態特化型社員研修サービス

忙しい業務の合間にも学習できる環境を整えるには、研修の提供形態も重要です。
オンラインや動画視聴など、時間や場所に縛られず受講できる形式が支持されています。また、提供形態に特化した研修サービスを活用すれば、柔軟かつ継続的な学びを実現できます。

代表的なサービスを以下に紹介します。

インソース「オンライン公開講座」

株式会社インソースが提供するオンライン公開講座は、全国どこからでも受講できる利便性の高さが魅力です。

ビジネスマナー・ハラスメント対策・ロジカルシンキングなど、幅広いテーマがそろっており、社員一人ひとりの課題に応じて選択可能です。

出典　オンライン公開講座～１名から参加できる異業種交流型のオンライン研修―１名から参加できる研修の会社インソース↗

GLOBIS 学び放題

株式会社グロービスは、ビジネススキルに特化した動画学習サービス『GLOBIS学び放題』を提供しています。

マーケティング・会計・思考法などのテーマを短時間で学べるため、業務の合間にも活用しやすく、学びの定着にも効果的です。

管理者向けの進捗管理機能も備えています。

出典　法人向けeラーニングサービス | グロービス学び放題↗

オーダーメイド・コンサルティング型社員研修サービス

企業ごとの課題や目標に応じて、研修の内容を一から設計できるのがオーダーメイド型の強みです。
現場の実情に即したアプローチが可能なため、より実践的で成果につながる研修を期待できます。

コンサルティング要素を含むサービスでは、組織全体の変革支援も視野に入れた提案が可能です。

推す！研修

オスケン株式会社が提供する『推す！研修』は、オーダーメイド型の社員研修サービスです。

企業ごとの課題に寄り添い、ヒアリングをもとにした完全カスタマイズの研修プランを設計します。
特に研修効果の定着と実践を重視しており、少人数制・個別対応を強みにしています。

出典　オスケン↗

リクルートマネジメントソリューションズ カスタマイズ研修

株式会社リクルートマネジメントソリューションズでは、企業の課題や目的に応じたフルカスタマイズ型の研修を提供しています。

豊富な実績と人材データベースを活かし、組織変革や人材育成を長期的に支援できる体制が整っています。

出典　社員研修｜社員研修・社員教育のリクルートマネジメントソリューションズ↗

リンクアンドモチベーション カスタマイズ研修

株式会社リンクアンドモチベーションのカスタマイズ研修は、「動機づけ」を切り口に、組織の課題を深掘りするユニークなアプローチが特長です。

エンゲージメント向上や管理職育成など、心理学に基づいた内容が多く、受講者の意識改革にも効果を発揮します。

出典　テーマ別研修↗

パソナ CAREER COLLEGE オーダーメイド研修

株式会社パソナグループでは、業界や業種に合わせたカリキュラム設計が可能なオーダーメイド研修を実施しています。

若手からシニア層まで幅広い対象に対応し、リアルとオンラインの両方で柔軟に提供できる体制も整っています。

出典　オーダーメイド研修サービス PASONA BIZ｜パソナグループ各社のソリューション・HRお役立ちコラム↗

定額制サブスク型社員研修サービス

コストを抑えつつ継続的な学びを提供したい企業には、定額制のサブスクリプション型研修が適しています。
社員が自分のペースで学べるうえ、管理者が進捗を可視化できる機能も充実。

時代に合った柔軟な学習スタイルを実現しながら、組織全体のスキルアップを支援できるのが特長です。

Biz CAMPUS Online／Live

ALL DIFFERENT株式会社は、定額制で様々なビジネススキル研修が受け放題のオンライン学習サービス『Biz CAMPUS』を提供しています。

講師によるライブ配信とオンデマンド型動画を組み合わせて提供しており、社員のスケジュールに合わせて柔軟に学習できます。

出典　Biz CAMPUS↗

Schoo for Business

Schoo for Businessは、若手社員からマネジメント層までを対象にしたビジネス教養の動画学習サービスです。

人材育成の計画に合わせて、視聴履歴や理解度を可視化できる管理機能が備わっており、継続的な学びを促す仕組みが整っています。

出典　人と組織の成長を共創するオンライン学習サービス↗

Udemy Business

Udemy Businessは、世界中の専門家が提供するコンテンツを定額で受講できる法人向けサービスです。

IT・データ分析・リーダーシップといった幅広いテーマに対応し、英語対応の教材も多いため、グローバル企業や多国籍チームにも適しています。

出典　https://www.benesse.co.jp/udemy/business

社員研修サービスを選ぶ際に押さえるべき5つのポイント

社員研修サービスを導入する際は、単に有名なサービスを選ぶのではなく、自社の状況や課題に応じた最適な選択が重要です。
講師の質や対象階層・研修形式の柔軟性・カスタマイズ性・料金体系まで、様々な観点から比較・検討する必要があります。

ここでは特に注目すべき5つのポイントを解説します。

講師の質と専門性はどうか

研修の効果は、内容そのものだけでなく、誰が教えるかによっても大きく左右されます。

講師に実務経験があり、現場のリアルな課題を理解しているかどうかは重要な判断基準です。
また、企業ごとに異なる課題や受講者のレベルに応じて柔軟に対応できるスキルを持った講師であれば、受講者の理解度や納得感も高まり、実践への移行もスムーズになります。

対象階層や業種に対応しているか

企業の中には、新入社員から管理職、経営層までさまざまな階層が存在し、求められるスキルも異なります。

営業職や開発職、製造職など、職種ごとの特性も考慮しなければなりません。
そのため、幅広い階層や業種に対応できる研修サービスかどうかを見極めることが大切です。

特に、自社固有の業種や特殊な階層に対しても対応可能かどうかが、選定のポイントとなります。

研修形式の柔軟性はどうか

多拠点展開や在宅勤務が当たり前になった現在、研修形式の柔軟性は欠かせない条件の一つです。

集合研修だけでなく、オンライン形式やオンデマンド配信への対応、録画視聴の可否など、受講者の状況に応じて柔軟に受講できる設計であるかを確認しましょう。

研修の質を保ちつつ、受講しやすい環境を整えることが、研修の効果を最大化する鍵となります。

カスタマイズ性はどうか

既製のプログラムでは自社の課題に合わないという声も少なくありません。
だからこそ、研修サービスにカスタマイズ性があるかどうかは非常に重要です。

自社の抱える課題や現場の声を反映し、一から設計してもらえるオーダーメイド型やコンサルティング型の研修は、高い効果を期待できます。
特に、事前の課題整理から支援してくれるサービスは信頼性が高く、多くの企業で評価されています。

料金体系や助成金対応の有無はどうか

研修を選ぶ際は「予算内に収まるか」だけでなく、「費用に見合った効果が得られるか」という視点も欠かせません。

研修の料金形態には、公開講座型、講師派遣型、eラーニング、定額制、成果報酬型など多様な選択肢があります。
また、人材開発支援助成金など、外部制度の活用をサポートしてくれるかどうかも、導入時のコスト負担軽減に大きく関わります。

社員研修サービスを導入するまでの流れ

社員研修サービスの導入は、単に申し込むだけではなく、現状把握から課題整理、実施後の振り返りまで一連のプロセスが重要です。
特に、目的のすり合わせや効果測定まで丁寧に行うことで、研修の質と成果が大きく変わります。

以下に、一般的な導入の流れを分かりやすく整理しましたので、自社の計画と照らし合わせながら参考にしてみてください。

ステップ	内容
1. ヒアリング	人事担当者や現場責任者との面談を通じて、研修の目的や課題、対象者の状況を確認します。
2. 研修プランの提案	ヒアリング内容をもとに、目的に合った研修内容・形式・スケジュールの提案が行われます。
3. 見積・調整	提案内容に基づき見積書を作成し、必要に応じて内容や費用の微調整を行います。
4. 契約	最終内容に合意した上で契約を締結し、実施に向けた準備が開始されます。
5. 研修実施	予定に沿って研修を実施。講師による講義やワークショップ、オンライン研修などが行われます。
6. 振り返り・フォロー	受講者アンケートや担当者ヒアリングを通じて、研修効果を検証し、必要に応じて今後の施策につなげます。

社員研修サービスを導入するメリットとデメリット

社員研修サービスの導入は、多くの企業にとって人材育成や組織力向上の有効な手段となっています。
しかしながら、導入にあたってはコストや内容の適合性といった注意点も存在します。

ここでは、導入によって得られる主なメリットと想定されるデメリットを比較しやすく整理しました。

社員研修サービスを導入するメリットは以下があげられます。

また、デメリットは下記が考えられます。

研修サービスを活用することで、社内では得がたい知識や経験を外部から取り入れられるという点は非常に大きな利点です。
また、受講を通じて社員の考え方に変化が生まれたり、共通の視点を持つことができれば、組織全体の力を底上げすることにもつながります。

ただし、研修内容が実務に合わなかったり、学びがそのまま放置されてしまうと、せっかくの投資が成果に結びつかないこともあります。

選定時には、自社の目的に合致しており、学んだ内容を定着させる仕組みがあるかどうかも含めて検討することが重要です。

社員研修サービスを導入すべき企業とそうでない企業の違い

社員研修サービスはすべての企業に必要というわけではなく、組織の状況や課題によってその効果や必要性は大きく異なります。
適切なタイミングと体制が整っていなければ、研修の効果は限定的になってしまう可能性もあります。

ここでは、研修サービスが特に効果を発揮しやすい企業の特徴と、導入が必ずしも適していないケースについて解説します。

研修サービスが効果的な企業の特徴

社員研修サービスが真価を発揮するのは、社員数がある程度以上あり、組織としての教育制度がまだ十分に整備されていない企業です。

とくに、DX推進や世代交代といった変革期にある企業では、新たなスキルやマインドセットの浸透が急務となるため、外部の専門的な研修が有効です。

また、現場のOJTだけでは限界があると感じている企業や、管理職層に明確なマネジメント課題が見られる企業にとっても、体系的な研修は効果的です。

経営層が人材育成を重要な経営課題として捉えている場合は、全社的な仕組みとして研修を導入することで、組織文化や成果にも大きな影響を与える可能性があります。

研修サービスを導入しないほうがよいケース

一方で、社員数が非常に少なく、ベンチャー企業のようにチームの一体感が強く、個別のコミュニケーションで教育が十分に行き届く場合は、外部研修サービスがかえって非効率になることもあります。
また、業種や職種によっては、マニュアル化された教育よりも、現場での経験や属人的なスキルが重視されることがあり、そのような企業では定型的な研修がフィットしにくい傾向にあります。

さらに、組織として研修文化が根付いていない場合や、制度を整えても浸透せず形骸化する恐れがある場合には、十分な準備と体制づくりを経てから導入を検討すべきです。

費用対効果の測定や継続的な改善が行えない体制であれば、期待する効果を得るのは難しいでしょう。

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「推す！研修」は、オスケン株式会社が提供する研修教育コンサルティングサービスです。

企業ごとの課題や業種特性に応じて、研修内容を柔軟に設計・提案できるのが特長です。
ヒアリングから実施後の振り返りまで丁寧に対応し、受講者一人ひとりの変化を重視した伴走型の支援を行っています。

特に、研修の効果を職場での行動変容にまでつなげたいとお考えの企業様にとって、実践に強い研修設計が可能です。

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