新入社員研修のオンライン事例12選をテーマ別に紹介!オンライン化成功へのポイントも

新型コロナウイルスの影響をきっかけに、多くの企業で新入社員研修のオンライン化が進みました。
場所を選ばず受講できる柔軟性や、進捗管理のしやすさといったメリットから、今やオンライン研修は企業研修の新しいスタンダードとなりつつあります。
とはいえ、実際にどのようなオンライン研修が行われているのか、他社の事例・研修事業会社の提供サービスの内容を知る機会は限られています。

本記事では、新入社員研修のオンライン事例をテーマ別に12例ご紹介します。ビジネスマナー・DX・コミュニケーション・コンプライアンスなど、目的別に分類しているので、自社で研修を企画・見直す際の参考にしやすい構成です。オンライン研修の導入や改善にお悩みの担当者の方は、ぜひ最後までご覧ください。

目次

テーマ別新入社員研修のオンライン事例12選

本章では、新入社員向けオンライン研修の実施事例を、目的別に4つのテーマに分類して紹介します。
各テーマにおいて、複数の企業がどのように研修を設計し、オンラインでも効果を出しているのかを具体的に見ていきます。

ご紹介するテーマは以下の4つです。

  • ビジネスマナー/マインドセットに関する研修事例
  • ITリテラシー/DX基礎に関する研修事例
  • コミュニケーション/チームビルディングに関する研修事例
  • コンプライアンスに関する研修事例

次のセクションからは、各テーマごとに複数企業の具体的な研修事例をご紹介していきます。

ビジネスマナー/マインドセットに関するオンライン研修事例

社会人としての基本姿勢や、仕事に取り組むうえでの心構えは、新入社員が最初に身につけるべき重要なスキルです。ここでは、ビジネスマナーやマインドセットの形成に焦点を当てたオンライン研修の事例を3社ご紹介します。

いずれの企業も、座学だけでなく動画や演習を取り入れながら、オンラインでも対面に近い学習効果を実現しています。

株式会社NTTドコモの事例

株式会社NTTドコモでは、2020年4月、約700名の新入社員を対象に、アルー株式会社の研修サービスを活用して、初のオンライン形式によるビジネスマナー・スキル研修を実施しました。

電話応対やホウ・レン・ソウでは個別指導を取り入れ、8〜9割の受講者が必須項目をクリア。
受講満足度・理解度はともに5点満点中4.6を記録しました。
特に、アウトプットのハードルが下がり、発言やフィードバックが活発に行われた点は大きな成果です。

また、受講者一人ひとりの習熟度を丁寧に把握できるなど、オンラインならではの強みも確認されました。

サポート資料の提供や講師による個別対応も充実しており、質の高い双方向コミュニケーションを実現した好事例となっています。

出典 株式会社NTTドコモ 新入社員研修 導入事例|企業研修・人材育成ならアルー↗

第一生命保険株式会社の事例

第一生命保険株式会社は2023年度新入社員研修で「つながり」「たくましさ」「しなやかさ」を育む2週間プログラムを展開し、核となる2.5日間をアルー株式会社のオンライン研修を採用しました。

受講者は日次の目標設定と振り返りシートを用いて学びを可視化し、双方向コミュニケーションを重ねる中で主体的な発言を獲得。
最終日にはそれまで発言しなかった社員も自ら手を挙げ、挑戦と率直なフィードバックの文化が芽生えました。

講師の個別支援により失敗を恐れず試行錯誤する課題に挑戦し“たくましさ”を強化、異なる価値観を受け入れるワークを通じ“しなやかさ”も醸成。

短期間で自律的成長の土台を築いた成功事例となりました。

出典 第一生命保険株式会社 新入社員研修 導入事例|企業研修・人材育成ならアルー↗

凸版印刷株式会社の事例

凸版印刷株式会社は約420名を対象に27日間の在宅オンライン研修を実施し、独自動画・音声スライド・LIVE配信を組み合わせた“学び直せる仕組み”で知識テスト平均95.9点(前年比+6.5)を達成しました。

復習率は76%に上り、動画の学習効果を支持する声が49%を占めるなど高い定着度を実現。
さらに「みんなのコンディションアプリ」とウォーキングワークを導入し、睡眠時間+1.1時間、82%が「運動が集中力向上に有効」と回答。
コンディション管理の理解度98%、実践度97%と健康面でも好結果を残しました。

トレーナー1名につき20名の手厚いサポートにより不安を払拭し、研修満足度・理解度・活用度はいずれも99%を記録。

同期の絆を深めるアートサロン@HOMEや社会課題解決型ワークも好評で、オンライン環境下でも主体性と一体感を育む成功事例となりました。

出典 凸版印刷、新入社員在宅オンライン研修の成果について | 凸版印刷↗

ITリテラシー/DX基礎に関するオンライン事例

ビジネスのデジタル化が進む中、新入社員にも基本的なITリテラシーやDXへの理解が求められています。

このセクションでは、ITスキルやDXの基礎をオンラインで効果的に学ばせている企業の事例を紹介します。
基礎的な操作の習得から、デジタル思考を養うプログラムまで、多様な工夫が見られます。

三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社の事例

三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社では、新入社員の基礎研修後に配属先で求められるスキル習得を目的とし、産業部門向けに、ネットワークハンズオン研修を実施しました。

研修はインターネット・アカデミー株式会社に委託され、基礎を終えた新入社員に最適なレベルで構成。
TCP/IPやLAN、VLANなどの実践的な知識を段階的に学び、Packet Tracerによるシミュレーションを通じて理解を深めました。

講師は受講者の習熟度に応じて丁寧な解説を行い、現場での即戦力となる知識が効率的に習得できたとの評価が得られました。

テキストの視覚的な分かりやすさや実習の充実度も好評で、将来的に後輩指導も担える人材の育成に向けた好例となりました。

出典 研修事例:三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社 – インターネット・アカデミー IT研修サービス↗

株式会社コアコンセプト・テクノロジーの事例

株式会社コアコンセプト・テクノロジーは、新入社員31名を対象に、インターネット・アカデミー株式会社の研修サービスを利用して、HTMLからAWS、Dockerまで網羅したオーダーメイド研修をオンラインで実施しました。

基礎研修を終えた段階に合わせ、JavaやNext.jsなど実務直結の技術を段階的に学習。
演習では知識豊富な社員が仲間をサポートし、チーム開発力とコミュニケーション力が同時に向上しました。

講師は理解度を見ながら丁寧に指導し、全員が業務に必要な「技術者の常識」を習得。
受講後は配属先で即戦力として活躍し、若手抜擢を後押しする成果も期待されています。

出典 研修事例:株式会社コアコンセプト・テクノロジー – インターネット・アカデミー IT研修サービス↗

株式会社U-NEXT HOLDINGSの事例

株式会社U-NEXT HOLDINGSはエンジニア・デザイナー計40名超を対象に、インターネット・アカデミー株式会社に委託し、レベル別クラス編成のオンライン研修「Tech Base Camp/Designer’s Base Camp」を実施しました。

HTMLやPythonからUI設計まで基礎を体系的に学び、経験者は上級演習でスキルを再構築。
同期で協働する課題制作を通じて“横のつながり”も強化され、受講後には「上のクラスを目指したい」と自発的な声が続出しました。

人事部は各受講者の得意領域を評価情報として取得でき、適材配属を後押し。

修了生は社内生成AI「Buddy」の開発にも参画し、早期に戦力化する好循環が生まれています。

出典 研修事例:株式会社U-NEXT HOLDINGS – インターネット・アカデミー IT研修サービス↗

コミュニケーション/チームビルディングに関するオンライン事例

リモートワークが広がる中で、社員同士の関係構築やチームとしての一体感を高める取り組みが重要になっています。特に新入社員は、同期や先輩社員とのつながりが希薄になりやすいため、コミュニケーション研修やチームビルディングを意識的に取り入れる企業が増えています。

ここでは、オンライン環境下でも「関係づくり」に成功している企業の事例をご紹介します。

金融企業の事例

大手金融企業では、新入社員同士の交流を目的に、オンライン謎解き脱出ゲーム「リモ謎」を実施しました。

ゲームは企業オリジナルの問題も組み込まれ、参加者にとって特別感のある内容に仕上がりました。
初対面の緊張感があったものの、謎解きを進めるうちに自然と会話が生まれ、コミュニケーションが活性化。
多くのチームが脱出に成功し、チームビルディングの成果が明確に現れました。

また、ゲーム中に出題された企業方針に関する問題は、新入社員の企業理解を深める工夫として好評でした。

運営側である株式会社IKUSAの丁寧なサポートによって、主催者・参加者ともに高い満足度を得る結果となりました。

出典 オリジナル謎も入ったリモートでできる謎解き!某大手金融企業様で新入社員イベントのリモ謎を実施しました。 | 謎解きコンシェルジュ↗

物流企業の事例

ある物流企業では、入社半年後の新入社員約40名を対象に、オンライン形式でチームビルディング研修を実施しました。

導入されたのは、人気のワーク「バスは待ってくれない」と「危機からの脱出」。
ゲーム感覚で楽しめるこれらのワークを通じて、チームでの課題解決力やコミュニケーションの重要性を実体験し、参加者の多くが「役割分担や助け合いの大切さを学べた」と振り返っています。

Zoomのホワイトボード機能や事前配布の情報カードを活用し、オンラインでもスムーズに協働が進みました。

講師やスタッフの細やかなフォローにより、同期との再会を喜ぶ声や、職場での意欲向上につながるコメントも寄せられ、大きな成功をした研修となりました。

出典 入社半年後に楽しいワークを使った4時間のチームビルディング研修 新入社員フォロー研修「バスは待ってくれない」「危機からの脱出」導入事例 – 株式会社プレスタイム↗

ヤフー株式会社の事例

ヤフー株式会社(現LINEヤフー株式会社)では、2021年に、新入社員を対象に、2か月半にわたるフルオンラインのエンジニア研修を実施しています。

本研修は、JavaやSpring Boot、MySQLなどの基本技術に加え、社内で活用されているPaaSやCaaS、モニタリングツールといった実践的な内容までを網羅しており、段階的に「学びから実践」へとつなげる構成が特徴です。

さらに、偏愛マップによる交流やグループでの演習・振り返りを通じて、同期との関係性構築にも力を入れています。チームでの開発演習や先輩社員との交流機会を設けるなど、実際の配属後を見据えた設計がなされており、参加者からは「質問しやすく、学びを深められた」「雑談から技術の話へと自然につながった」といった好意的な声が多数寄せられました。

技術スキルの習得だけでなく、協働力やコミュニケーション力の育成にも重点を置いた、総合的で実践的な研修です。

出典 ヤフー式新人研修 〜 フルオンラインでエンジニア研修を作った話 – Yahoo! JAPAN Tech Blog↗

コンプライアンスに関するオンライン事例

新入社員のみならず、企業のルールや社会的責任を理解することは、信頼されるビジネスパーソンの大前提です。
特に近年は、法令遵守やハラスメント防止、情報セキュリティへの意識など、多岐にわたるテーマを研修で扱う必要があります。

ここでは、コンプライアンスをテーマとしたオンライン研修の実施事例を3例ご紹介します。

株式会社神鋼環境ソリューションの事例

株式会社神鋼環境ソリューションでは、企業価値の向上をめざし、コーポレート・ガバナンス体制の強化とコンプライアンスの徹底に積極的に取り組んでいます。

法令遵守を全社的な行動指針とし、KOBELCOグループ企業理念に基づいた教育体制を整備しています。
具体的には、階層別研修やeラーニングを活用したオンラインコンプライアンス研修を定期的に実施し、すべての従業員がコンプライアンス意識を持って業務に取り組める環境を築いています。

出典 コンプライアンス | 会社情報 | 神鋼環境ソリューション↗

三菱電機株式会社の事例

三菱電機株式会社では、「Always Act with Integrity(いかなるときも誠実さを貫く)」をコンプライアンス・モットーとして掲げ、全役員・従業員に向けたオンライン研修を積極的に展開しています。

この研修は、世界23言語に対応した行動規範のもとで実施され、国や地域を問わず高い倫理観と法令遵守意識を育むことを目的としています。

階層別・職種別・地域別に最適化された内容で提供されており、2023年度にはeラーニング受講率が100%を達成しました。

出典 コンプライアンス | 三菱電機 Mitsubishi Electric↗

ANAホールディングス株式会社の事例

ANAホールディングス株式会社は、人権尊重と法令遵守を中核に据えた先進的なコンプライアンス研修を展開しています。

グループ全社員を対象としたeラーニングでは、「ビジネスと人権」「個人情報保護」「AIと人権」など多岐にわたる重要テーマをカバーし、グローバルな視点での教育を実施しています。
特に、人身取引の防止に関する研修では、国際NPOとの連携やフォーラム開催など、航空業界としての社会的責任を果たす姿勢が際立っています。

出典 参考:ANAグループ|人権の尊重とコンプライアンスへの取り組み↗

新入社員研修オンライン化のメリットとデメリット

ここ数年で急速に進んだ新入社員研修のオンライン化は、多くの企業にとって「当たり前の選択肢」となりつつあります。
一方で、受講者の理解度や参加姿勢、研修の目的に応じた設計が求められる場面も増えています。

ここでは、オンライン研修がもたらすメリットとデメリットについて、4つの視点を紹介します。

場所に縛られず実施できる

オンライン研修の最大の魅力は、どこからでも参加できる点にあります。

全国各地はもちろん、海外拠点に配属される新入社員も、同じ時間に同じ研修を受けることができます。
例えば、多拠点展開している企業では、これまで各拠点ごとに講師を派遣していたため、移動費や宿泊費が大きな負担となっていました。

オンライン化することで、これらのコストを大幅に削減できるだけでなく、研修運営の手間も軽減されます。

教育内容を均一化しやすい

対面研修では、講師によって説明の仕方や内容に差が出やすく、受講者によって理解度にばらつきが生じることも少なくありません。
オンライン研修であれば、録画済みの教材や統一されたスライドを活用することで、全国どこでも同じ品質の研修を提供できます。

その結果、新入社員の習熟度の差を抑えられ、後工程のOJT(職場内訓練)や配属後の業務もスムーズに進めやすくなります。

双方向性が不足しやすい

一方で、オンライン研修には受講者の反応が見えづらいという課題があります。

対面であれば、講師が表情や態度を見て理解度を把握しやすいのですが、画面越しではそれが難しくなります。
さらに、ちょっとした雑談や同期との自然な交流が生まれにくいため、仲間意識を醸成するには工夫が必要です。

この点については、チャット機能で質問を受け付けたり、ブレイクアウトルームでのグループワークを活用することで、一定の双方向性を確保できます。

ロープレなど実技研修に不向きな場合がある

接客や営業など、実際に体を使ったり、表情や声のトーンが大切な研修では、オンライン形式が十分に機能しないこともあります。

例えば、接客のロールプレイでは、リアルな対面の雰囲気や緊張感が大切です。
そのため、最近では「ハイブリッド型研修(ブレンディッドラーニング)」として、座学はオンライン、実技は対面といった形で使い分ける企業も増えています。

新入社員研修オンライン化の成功ポイント

オンライン研修をただ実施するだけでは、期待する効果を得るのは難しいものです。
特に新入社員にとっては、企業理解や社会人マインドの醸成が重要なテーマであり、受け身の姿勢では学びが定着しづらいという課題もあります。

ここでは、オンライン化された新入社員研修を成功させるために、押さえておきたい3つのポイントをご紹介します。

目的と評価指標を最初に決める

オンライン研修であっても、対面と同様に「何のために実施するのか」という目的を明確にすることが最優先です。

たとえば「社会人としての意識を醸成する」「現場配属に向けて最低限の業務知識を習得する」など、ゴールが定まっていないと、設計や効果測定が曖昧になり、形だけの研修になってしまう可能性があります。

あわせて、成果を測る評価指標も具体的に設定することが重要です。

例えば、研修内の理解度テストの得点、受講後アンケートによる満足度、配属先での初期業務の達成率などが挙げられます。

ここで注意すべきなのは、「受講完了=成功」ではないという点です。
大切なのは、研修後にどのようなスキルが身につき、どのような行動変容が見られたかを指標とすることです。

双方向の設計とフォロー体制を整備

オンライン研修で最もありがちな失敗は、「一方通行の講義になってしまうこと」です。

講師が話し続け、受講者は聞いているだけという状態では、理解もモチベーションも下がってしまいます。
こうした事態を防ぐには、チャットでの質問受付、リアルタイム投票、グループワーク、ブレイクアウトルームでの意見交換など、双方向の工夫が欠かせません。

例えば「講義→質問タイム→個別ワーク→フィードバック面談」というように、段階的な構成にすることで、集中力を維持しやすくなります。
また、入社直後の新入社員は、「質問しにくい」「何がわからないか分からない」といった状況にもなりやすいため、匿名で質問できる機能や、講師とは別にフォロー専任者を設けるなど、心理的なハードルを下げる工夫も効果的です。

カリキュラムを自社に合わせる

オンライン研修サービスには、あらかじめ用意されたパッケージ型のカリキュラムも数多くありますが、そのまま導入しても十分な効果は得られません。

自社の文化や業種・職種の特性に応じて、内容を調整することが重要です。

たとえば、接客業であれば「クレーム対応のロールプレイ」、製造業であれば「作業時の安全衛生ルールの確認」といったように、業務での実践につながる内容を盛り込むことで、理解が定着しやすくなります。

また、研修会社によっては「半カスタマイズ型(汎用教材+一部独自コンテンツ)」と「フルカスタマイズ型(完全オリジナル教材)」の両方を提供している場合もあります。

コストや自社の研修体制とのバランスを見ながら、適切な形式を選ぶことが成功のカギになります。

新入社員研修のオンライン化なら『推す!研修』

新入社員研修をオンラインで実施するにあたっては、設計や運営方法に工夫が求められます。

オスケン株式会社の『推す!研修』は、企業ごとの課題や業種特性に応じたカリキュラム設計や、双方向性を重視した進行体制など、実践的なサポートを行っています。

録画教材の活用やチャット・ブレイクアウトルームによる設計支援、配属後のフォロー体制まで一貫して伴走しますので、初めてオンライン化に取り組む企業の方も安心です。

導入をご検討の際は、お気軽にご相談ください。

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